学資保険~大学まで行かせるための教育資金計画

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最近少しバタバタしており、気づけば2017年となりました。本年もどうぞよろしくお願いいたします。

さて今回は久々の体験談になります。学資保険を活用して、きちんと計画的にお子様の教育資金を準備されたご家族の体験談をご紹介いたします。なかなか厳しい家計事情の中で、相当工夫されているご家族ですので、これから教育資金の準備を考えている方、教育資金について悩んでいる方々に少しでもお役に立てますと嬉しいです。

大学の学費は安くなりませんが、旦那の年収も増えません

最初にそのご家族の家計事情からご説明させてください。

 

大学の授業料は年々高くなるばかりで安くなりません。それに反比例するように主人の年収は多くなることはなく、ボーナスはどんどん少なくなっています(年収がどんどん下がっています)。その中で子供を大学まで行かせる、しかも、中学、高校も塾に行かせるのは正直かなり大変でした。

私たち家族の構成は、主人、私、長男、長女の4人家族です。現在、長男は大学2年生、長女は高校生です。長男を大学に行かせるための資金計画は、学資保険を利用しました。掛け金を少なくするために12月に一括払いにしてました(年払いとすることで5%前後ですが、掛け金を安く抑えることができます)。

 

子供二人分の教育資金として2倍の学資保険

長男だけでなく、もちろん長女も大学に行くことを考えていますので、学資保険は2倍(二人分加入していました)です。ボーナスの半分は学資保険に消えてしまいます。学資保険を始めたのは子供が1歳の時からです。短期間で学資保険を行うと、(当然ですが)学資保険の掛け金が高くなります。ですので、なるべく長期間で毎年の掛け金を少なくする方法を選択しました。

高校、中学入学時には教科書、制服などでお金が必要ですので中途でお祝い金がもらえるように学資保険にオプションを追加してます。

 

学資保険に加えて投資信託でも準備

また学資保険だけでは十分ではないと感じていましたので、並行して行っていたのが投資信託です。

銀行の定期預金は少ない利率ですので長期間やってもほとんどお金が増えることはありません。定期預金をしていたものが、子供が生まれた時にちょうど満期を迎えました。21万円ほどありました。

これをそのまま定期預金にしてもよかったのですが、年間の利率は微々たる金額です。それならばと、子供の名義で証券会社に口座を開設して投資信託を購入しました。その当時はリーマンショックも終わって少しずつ、リーマンショックから立ち直っている時期でした。今、思い返すととても良いタイミングで始めることができたと思っています。

株式関連の投資信託は怖かったので、外国の債権からなる投資信託を全額21万円分、購入しました。配当金を毎月もらえるようにしていましたが、それでも我が子が18歳になった時には時価総額で約26万円ほどになっていました。単純利率で約2パーセントぐらいでした。結果的に、銀行の定期預金よりもよかったので投資信託を購入して成功でした。

他にも、毎月配当金がもらえるタイプの投資信託も購入しました。毎月の配当金は約15000円ほどです。うちの場合、給与が上がることはないので、貯金を投資信託へ移し変える方法で月々の収入を増やしました。

教育資金の準備と学資保険

 

節約の工夫として

減らしたものといえば、私と主人のスマートフォンの料金を見直したことです。スマホ2台で毎月約2万円ぐらい支払っていましたが、格安SIMのスマホに切り替えて、支出を減らしました。給与、ボーナスが増える見込みは少ないので、生活レベルを落とさず、様々な点で余分な支出を減らすように工夫しました。もちろん、奨学金は借りてなんとか子供二人の大学までの教育資金に目処が立っている状況です。

余裕があるわけではありませんが、きちんと子供二人を大学まで卒業させてあげることができそうと、とてもほっとしています。

 

まとめ

いかがでしょうか?

昨今の経済事情からすると、同じように子供を育てているけど教育資金までどうやって準備したらよいか悩んでいる方もいるのではないでしょうか?

こちらのご家族も実践されていましたが、例えば大学で必要となる教育資金を5年で貯めるよりも10年で貯めた方が毎月々の積み立て額は少なくなります。10年よりも15年かけて準備した方が、さらに毎月々の積み立て額は少なくなります。

またこれだけ低金利で預けていても利息でほとんど増えないような時代なので、学資保険や定期預金だけでなく、他の金融商品を調べて活用するということも大変有効だと思います。

このようなことをお子様が小さいうちからきちんと計画的に実行していくことが大事ではないかなと思います。自分たちで調べて、計画を立てることもいいですし、自分たちで調べたりすることをめんどくさいと感じるようでしたら、無料でFP(ファイナンシャルプランナ)に相談できるところが増えてきているので、そちらを活用することもおすすめです。