教育資金と学資保険のホントのところ

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今回は私が保険屋さんだった頃に、実際にお会いした方が、どのように教育資金を考えて、貯めているのか、実際の部分を実例としてまとめていこうと思います。私がお会いしてきた方々は、やはりお子様を出産されると、きちんと教育資金に関して考えられていることが多かったように思います。

こちらの【生命保険研究ラボ】でも、何回か教育資金に関して取り上げてきましたが、全ての親とは言いませんが、一定数の親御さまはきちんと教育資金に関して、考えて準備されていることに、私は大変嬉しく思います。だって・・・教育資金が全く準備できていないゆえに、子供の受けたい教育を受けさせてあげられないことほど、悲しく寂しいことはないように思うのです。

子宝家庭の教育資金では学資保険を活用

今回ご紹介するのは、少子化と言われている昨今の日本で4人も子育てされている大変子宝に恵まれたご家庭のお話になります。そこの奥様に実際に文章でまとめていただいたの、(個人が特定されないよう多少の修正はしましたが、ほぼ)そのまま掲載させていただきます。

主人40代、私30代、そして4人の子供という6人家族です。子供は上が小学校の高学年、一番下は未就園児と年齢も離れています。長子が生まれてすぐはまだ給料も少なく貯金をする余裕はありませんでしたが、少なくてもいいからとにかく貯金をしようと1歳頃に考え始めました。普通に貯金をしただけでは絶対続かないと思ったので、最初から解約が出来ない学資保険に加入するという選択肢を取りました。保険料(掛け金)自体はそれ程高額ではないのですが、もしお金に困るようなことがあっても解約せずに済む額で契約をしたため、それほど負担感がなく続けられています。

 

子供が増えるたびに学資保険を追加で契約

子供が一人増えるごとに学資保険を新しく契約していますので、4人分の掛け金を支払うのは大変ではありますが、毎月決まった額さえ積み立てておけばとりあえず安心していられます。学資保険のような積み立てのメリットは自分の意思とは関係なく継続できる点にあると思います。ボーナスを貰った時に半年分の掛け金をまとめて口座に入金しておくので、普段は引き落としされるたびに記帳をするだけと管理も簡単です。

 

学資保険の貯蓄額だけでは不安を感じ始める

さらに学資保険だけでは少し不安もありますので、途中から子供名義の貯金も始めました。これは月に数千円程度しか入金していませんが、進学の時には学用品を購入するためにまとまったお金が必要となりますので、その足しにすることが出来ます。小学校の入学の時は祖父母が助けてくれることもありますが、中・高にもなるとそれもアテに出来ませんので、中学校10万円、高校10万円くらいを目標にして貯めるようにしています。

 

教育資金は無限にあるわけではありません

教育費というのはかけようと思えば無限にかけられるものではありますが、そんなことをしていては子供全員に分け隔てなく教育を与えることは出来ません。子供が一人しかいない時には小さい頃から習い事も行っていましたが、思い返してみれば無駄ではないかも知れませんが無駄遣いだったなと感じます。子供が4人いる今は習い事は小学校からで十分、一人あたりの予算も決めて通わせています。もし何か別の習い事を考えている場合には、今の習い事を見直して、それでも通いたいかを話し合っています。

まだ一番上が小学生ですのでまとまった教育費を必要とする機会には遭遇していませんが、中・高でいくらくらの教育費が掛かるかの概算もしていますので、今のペースで貯めていけばそれほど教育費に困るということはないと思っています。貯めるシステムは本格的に教育費がかかる中学校までに作っておくことが大切です。足りるのか足りないのかはその時になってみないと分かりませんが、全く貯めていないよりはずっとましだと思います。

教育資金・学資保険

 

まとめ 元保険屋としての考察

こちらの奥様は、現実の収支をきちんと考えた上で、大変バランスよく教育資金を準備されているように思います。

年収が一気に倍以上になることがないような方は、お子様が小さいうちが一番貯められる時期です。子供の成長に応じて、子育てで必要な金額は大きくなっていきます。頑張っても、お子様が中学校の間にある程度、教育資金を準備できていることが望ましいです。

また学資保険は万能ではありません。こちらの奥様も途中で学資保険以外の貯金を始められていますが、それが大事です。最近の学資保険は有利に貯蓄できるものが増えてきて、貯蓄・資産運用の手段としては悪くないのですが、学資保険だと満期や祝い金でお金が戻ってくるのは子供が18歳などある程度成長したときになります。しかし、実際の子育てや教育では、子供が小学生・中学生の時期にもある程度のまとまった金額が必要なこともあります。

なので、余裕があるご家庭は、学資保険などを活用した15年・20年先の未来の教育資金を準備することも大切ですが、同時に5年・10年以内に必要な教育資金の準備も別ですることがおすすめです。

教育資金を検討されているご家庭のお役に立てたら幸いです。