教育資金の準備はこうすべき!

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今回は『教育資金』についてです。これから高校や大学の資金が必要な方たちにとって、お役に立てるようまとめられたらと思います。

教育資金』の話題についてまとめようと思ったのは・・・友人経由で、とても悲惨なご家族のお話を知ったからです。悲惨なご家族が一つでも少なくなる、手助けができたらと願っています。

悲惨なご家族のお話

私が友人経由で聞いた悲惨なご家族のお話です。

ご主人・奥様・ご子息の3人家族でした。奥様はパートくらいはされていたそうですが、基本的には専業主婦です。ご主人は東証一部上場の立派な企業で働かれていました。どこにでもあるような一般的なご家庭でした。

 

そんなご家族にある事件が起こります。

ご主人が社内の人間関係に疲れ果て、40代半ばにして、退職されます。幸いにもすぐに転職先も見つかったそうです。さすが立派な企業で働かれていた方です。

 

しかし、年収は・・・200万円も下がったそうです。

 

年収が下がったことの影響

200万円も年収が下がっても生活ができるなんて、なんと羨ましい!

と感じられる方もいるかも知れません。

 

しかし、元々の年収ベースで生活を送ってきた、こちらのご家族にはとても大変なことなのです。もう少し具体的に説明させていただくと・・・住宅を購入されており、そのローンも残っていました。

元々の年収から住宅ローンの返済計画を考えられていたので、・・・年収が200万円も下がるとどうなるか想像できますよね?

今までは支払うものを支払っても貯蓄できていた金額が、支払いにまわさなければいけない状況となります。

 

つまり、子供の高校や大学資金の準備としての貯蓄もできなくなります。年収が高い方であれば、その稼ぎの中から毎年負担いただければ、特に問題ないのですが、それ以外の方はそれでは生活できなくなってしまいます。その為、『学資保険』などを活用したりして、子供が小さくそんなにお金がかからない頃から、計画的に貯蓄することが重要なのです。

 

教育資金の準備

もし教育資金が十分にためられなくとも、『奨学金』『教育ローン』という借金を新たにすることで、教育費の支払いは可能な場合もあります。しかし、借金であるので、将来返さなければいけません。最愛の我が子の未来に借金を残すなんて言語道断です。こちらは最後の手段ととらえていただくことを強くおすすめ致します。

 

ではどのくらいを目安に貯めるべきかご説明します。お子様が優秀で、国公立の大学や、私立大学も特待生で入学できると、年間55万円×4年間=220万円くらいが最低限の水準になってきます。つまり月々4.5万円くらいの負担で済みます。

 

普通に学費を負担して私立大学に通うわせようと思うと、年間100~130万円×4年間=400~520万円くらいが必要となってきます。つまり月々8.3~10.8万円です。

もちろん、これ以外に30万円前後の入学金が発生したり、その他、教科書代や我が子が一人暮らしするなら家賃や仕送りも加わります。もちろんお子様が2人、3人いれば、その人数分必要な金額です。

 

もし一人暮らしする可能性があるのであれば・・・我が子にバイトなどある程度頑張ってもらう前提でも、上記に加え最低限月々5~10万円くらいは必要な支出となってきます。

 

まとめ

月々の収入の中から、毎月10~20万円を捻出できるご家庭は良いですが、それ以外の方は、きちんと準備していただくことを強くおすすめ致します。

(大きな病気やケガをしない限りは)お子様が大学に通っているときが支出が一番増える時期なので・・・まずは『教育資金』を含めた将来の『キャッシュフロー』を具体的にイメージしてください。その上で、『教育資金』に必要な金額を貯蓄できる『ポートフォリオ』を組んでください。

我が子を可愛く思い、我が子の将来を大切に思えば思うほど、目先の生活は多少我慢したり節約してでも、きちんと必要な金額を貯蓄できる『キャッシュフロー』や『ポートフォリオ』を描いてください。将来毎月10~20万円を準備するよりも、子供が小さい頃から10~18年かけて計画的に準備を始めた方が絶対に簡単です。

 

冒頭で出てきたご家族の場合、親の支払い余力の問題で、「東京で一人暮らしして、私立の大学に通いたい」というお子様の夢を、その大学の合格通知をこっそり親が捨てるという一方的な形で、お子様が知らないところで夢を諦めることになってしまったそうです。子供に罪はなく、親の責任です。そんな状況にならないためにも、早めにプロに一度相談されることを強くおすすめします。